経済指標に注目して取引勝率UP!米GDP成長率とは

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米GDPについて

為替取引に慣れてくると、経済指標の発表にも目が行くようになりますよね。もちろんテクニカルのみで成果をあげることは可能ですが、より多くの根拠を加味した方が、ポジションを持つときに自信にもなりますし、より勝率を上げる結果にもつながります。

そこで今回はアメリカのGDP成長率に焦点を当てて解説をしていきます。

米GDPとは

GDPとは

成長率を知る前にやはり、GDPの意味を理解していないと何も始まりません。

GDP(Gross Domestic Product)とは“国内総生産”です。

一言でいうと国内で1年間に生み出された生産物(モノ)やサービスの金額の総和です。ちなみにこの生産物(モノ)やサービスの金額のことを付加価値とまとめて呼ぶこともあります。

実は上記で示したGDPの定義というのは生産面から見た定義といえるもので、この定義には他に分配(所得)面から見た定義、支出面から見た定義という3つの側面から見た定義が存在します。

3つの側面から見た定義
分配(所得)面から見たGDPの定義は生産面から見たGDPを家計や(民間)企業、政府それぞれに分配した金額の総和です。
そして、支出面から見たGDPの定義は分配(所得)面から見たGDPを各々の支出項目ごとに支出した金額の総和となります。

また、これら3つの側面から見たGDPはすべて等しく(合同、≡)になりますよ。
これが三面等価の原則です。これを式にすると以下のとおりになります。

「生産面から見たGDP ≡ 分配(所得)面から見たGDP ≡ 支出面から見たGDP」
 

ただ、この原則は生産されたものが過不足なく需要されていることを前提としていますので、現実にこの前提が充足されているとは考えづらく、あくまでも理論上のものとして考える必要があります。

ですが、理論上であってもGDPを理解する出発点としては大切な原則ですからぜひ覚えていただきたいです。

通常このGDPを検討していくにあたっては支出面から見たGDPから考える場合が多いです。

ちなみに現在のアメリカのGDPはこちらです。良ければ確認してみてください。

参考 みんなの株式HP :アメリカ・実質GDP(速報値)

GDP国の利益だよ。このGDPの伸び率を見ることで、国が成長しているか停滞しているか見分けられるよ

アメリカ経済指標

米ドルは世界の基軸通貨

アメリカ経済指標に影響のあるペア

ここではアメリカ経済指標に影響を与えるペアを紹介します。そもそも米ドルは世界の基軸通貨ということをご存知でしょうか?

世界各国の外国為替市場(インターバンク市場)では、一般的に世界中の通貨間でそれぞれ為替取引が行われているわけではなく、基軸通貨である米ドルを中心に取引が行われているのです。

そして、それぞれの通貨間の為替相場は、各通貨の対米ドルレートを組み合わせて決められています。

ユーロ/円レートと豪ドル/円レートの場合
  • ユーロ/円レートは米ドル/円レートと米ドル/ユーロから決まります。
  • 豪ドル/円レートは米ドル/円レートと豪ドル/米ドルレートから決まります。

このように米ドル以外の対円為替レートは、米ドル/円と対象通貨の掛け合わせで決まります。米ドルを経由した円と他の通貨のレートをクロスレートと呼びます。

少し論点がずれましたが、みなさんに覚えて欲しいことはこれです。

大げさではありますが、米ドルは世界の通貨すべてから影響を受けるということです。

これは逆のこともいえます。アメリカの情勢によって他の通貨すべてに影響が出ますし、株にも大きく関わってきます。

ですが、もちろんすべての国の情勢を常に気にするわけにはいきません。なので、次の4カ国をチェックすると良いでしょう。

  1. 日本
  2. 中国
  3. カナダ
  4. メキシコ

これらの国はアメリカとの輸入、輸出額のトップ4カ国です。為替市場というのは貿易のために作られたようなものであってFXは副産物に過ぎません。

近頃はトランプさんの圧力により中国との貿易を制限していますが、日本と中国の結びつきが強くなっているので、そのあたりも要チェックとなります。

ここでのポイントをおさらいすると米ドルは基軸通貨であるということと、貿易国をチェックせよということになります。参考にしてみてください。

アメリカ・実質GDP(前年比成長率)

GDPの解説はすでにしましたが、実はGDPには「名目GDP」と「実質GDP」というものがあります。

「名目GDP」と「実質GDP」
名目GDP
「名目GDP」とは、GDPをその時の市場価格で評価したもの
実質GDP
「実質GDP」とは「名目GDP」から物価の変動による影響を差し引いたもの

名目GDPは物価変動の影響を受けることから、物価変動の影響を取り除いた状況を確認したい場合には、実質GDPを利用します。

例えば、経済成長率を見たい時には、消費がどのぐらい増えているのかなどを確認することになるので、実質GDPで評価することになるでしょう。つまり、名目は金額ベースでの評価、実質は数量ベースによる評価となるのです。

「実質GDP」の意味が理解できたところで実際にその成長率を見てみましょう。

こちらをご覧ください。

米GDP成長率参考サイト CEIC  : 米国 実質GDP成長率

米国の実質GDP成長率は、2018-06に2.9 %を記録しました。

前期2018-03の 2.6 %と比べると上昇の結果となりました。

米国の実質GDP成長率は四半期で更新され、1948-03から2018-06の282つの値で平均は 3.1 %。最高値は1950-12の13.4 %、最低値は2009-06の-3.9 %。実質GDP成長率はActiveステータスデータであり、CEIC Dataが発表元です。

当データは、World Trend PlusのGlobal Economic Monitor – Table US.A006: NIPA 2018: GDP by Expenditure: Chain Linked 2012 Price: saarに格納されています。

(上記サイトより引用)

これらから分かるように、現在は過去の平均を下回っている状態になります。しかし、一昨年の7月から右肩上がりで今後も右肩上がりで行くのではないのでしょうか。

GDPは高い方が良いのは間違いありません。今後、より一層ロボットやAIが発達し、生産力が拡大するので長期的にみても右肩上がりになるのではないのでしょうか。

また、このサイトでは他国の「実質GDP」も確認することができます。前述しましたが、アメリカの情勢は非常に多くの国から影響を受けるので、時々チェックするのも良いでしょう。

GDPは四半期ベースで発表されます。発表時は特に株価、為替が一時的に大きく変動することがあるので見逃さないようにしましょう。

アメリカ・個人消費(前期比年率)

個人消費とは個人(家計)が、物やサービスの購入に充てた金額の総計です。個人による支出のうち、住宅への投資は別区分として扱われています。

個人消費は、最終需要の中でも最も割合が高く、日本ではGDPの55%前後を占めるので、その動向が景気に大きな影響を与えています。

アメリカではどのような数値になっているのでしょうか?こちらをご覧ください。

アメリカ・個人消費(前期比年率)

トランプ政権になってから少し下がっています。アメリカにおいてもGDPの約70%を占めますので今後の動向にも注意が必要です。

これから紹介していく様々な数値よりもこの“個人消費”が変動しやすく、アメリカの経済状況を読み取りやすいので、できれば日本の内閣府が発表しているデータなど読んでおきましょう。

知識を蓄えることにより様々なケースで応用ができると思います。
データはこちら↓

参考 内閣府PDF :アメリカの個人消費の回復の可能性 

アメリカ・GDPデフレータ(前期比年率)

先ほど「実質GDP」の解説をした時に“「実質GDP」とは「名目GDP」から物価の変動による影響を差し引いたもの”と紹介しました。

そこで疑問に思った方もいるかもしれません。“物価の変動による影響とは具体的に何者なのか?”と。

そうです。それがここで紹介します、「GDPデフレータ」なのです。

GDPデフレータ
財やサービスの価格変動のみを数値に反映させるためのツールになります。国内で生産されたすべての財やサービスの(輸入原材料の価格を除いた)付加価値の価格水準を示す指数になります。

この数値もGDPに影響する数値の一つでありますので、チェックが必要になります。

そんなGDPデフレータ(アメリカの)は現在このように推移しています。

GDPデフレーターの推移

1980年から右肩上がりですね。物価が上昇し、インフレーションであるということがわかります。日本では「景気が悪い」と言われていますが、実は今は日米ともに景気が良く、下がるのはいつなのかと評論家たちの中では言われています。

かつてのバブル景気の時代も、株やFXに手を出す人が多くバブルがはじけた時、多くの人が損をしていました。現在もだんだんと株やFXを始める人が多いですよね。このような知識がなく投資をしていると痛い目を見ることになります。

アメリカは基軸通貨であり、どこの国よりも先に世界の情勢を表す数値となるのでチェックする必要があります。

改めて心に刻んでおきましょう。

様々なFXサイトでアメリカの情勢について知ることが出来るから活用してみよう。
値動きの判断材料になる情報は日頃から集めておきたいわね!

アメリカ・PCEコアデフレータ

GDPの約7割を占めるアメリカの個人消費支出を表すPCEは、アメリカのGDPの先行指標として、市場関係者から注目される経済指標として知られています。

アメリカ個人消費支出(PCE = Personal Consumption Expenditure )
アメリカ合衆国商務省経済分析局が個人所得と同時に毎月月末、日本時間21時30分、冬時間:日本時間22時30分に発表する、個人消費のうち変動の大きい食品・エネルギーを除いた個人消費の物価動向を示す経済指標です。

アメリカ個人消費支出は、類似する経済表として知られる「消費者物価指数」とは異なり、代替効果による上方バイアスが生じにくいことや、保険制度による医療費負担など間接的な支払いが含まれていることが特徴です。

「消費者物価指数」よりも消費活動の実体を正確にあらわしていると考えられています。

このようにアメリカのGDPの先行指標として注目されるアメリカ個人消費支出は、FRB(米連邦準備理事会)の金融政策も大きく左右することで知られています。

アメリカ個人消費支出が上昇するとFFレート(フェデラル・ファンド金利=アメリカ中央銀行の政策金利のこと)は引き上げられ、低下すると引き下げられると考えることができます。

これにより米ドルを中心とする外国為替市場の動向もドル高・ドル安に動きやすくなるため、アメリカ個人消費支出の数値は注目したい経済指標と言えるでしょう。

ちなみに現在はこのように推移しています。
アメリカ個人消費支出

参考 :YAHOO!ファイナンス

近頃は平行線的に移動しています。GDPが右肩上がりである一方で、消費が平行線というところからもアメリカがどのような経済状況であるかを予想することができますよね。経済指標を組み合わせながらFXに活かしていきましょう。

過去の金融政策と為替(特に米ドルを絡む通貨ペア)の動きについて

政策金利はFXに出ている国だけで出している指標ではなく、世界中の170以上の通貨を発行している各国の中央銀行が発表するもので、日本の中央銀行は日本銀行になります。

ですが、アメリカには日本銀行のように一つの組織としての枠組みがありませんので、政策金利を発表するのはFOMC(連邦公開市場委員会)となっているのです。

政策金利はその中央銀行が地方の銀行に融資する際の金利を指すのですが、特に注意すべきなのは次の5カ国です。

  • 日本/日本銀行
  • アメリカ【FOMC】
  • 連邦公開市場委員会ニュージーランド【RBNZ】/ニュージーランド準備銀行
  • オーストラリア【RBA】/豪中央銀行
  • EU【ECB】/欧州中央銀行

この5カ国はとくに注意して相場を見るようにしましょう。

実際に2013年8月のFOMC政策金利時のドル円15分足チャートを見てみましょう。

2013年8月のFOMC政策金利時のドル円15分足チャート

発表直後は、一旦下げてすぐに戻し陽線になっていますが、その後、徐々に下げています。それほど大きな動きには見えませんが、リアルタイムで見ていると乱高下が激しいので、発表直後に入るのは難しくなります。

実はこれだけ動いていても政策金利が変更されたわけではありません。もちろん、日銀の金融政策発表時にも大きな値動きが起こることも多くあります。(黒田バズーカと言われる所以)

金融政策の発表は、その内容に関わらず重要なイベントとなるので要注意です。

実質GDPの予想

値動き予想

10/28現在では2日前の26日に実質GDPが発表されていますので、その結果と予想を紹介します。

実質GDP予想 3.3%
実質GDP結果 3.5%
個人消費予想 3.3%
個人消費結果 4.0%
GDPデフレータ予想 2.1%
GDPデフレータ結果 1.7%
PCEコアデフレータ予想 1.8%
PCEコアデフレータ結果 1.6%

(引用元 :みんかぶFX

このサイトでは様々な数値を予想しているのでぜひ参考にしてみてください。ただ、発表後にどのような値動きをするのかを予想するのは非常に難しいです。予想と結果の乖離により値動きしたり、内容的に値動きしたり、様々な要因が関わってきます。Yahoo!も経済指標発表後の値動きを予想しているのですが、あまり正確ではありません。

むしろ自分で論理を組んで予想した方が良い(値動きについては)と考えます。必ずロスカットのラインを設置して取引をするようにしましょう。

まとめ

米GDPまとめ

いかがでしたでしょうか。少し専門的な内容になりましたが、理解してしまえばFXの勝率は上がると思います。むしろ、難しいからといって投げ出すと大損する可能性があるので、注意です。

GDPやその他の指標を少しずつ理解しながら思考力を上げていきましょう。

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